2010年09月25日

　このところ米国で「英国なまり」の評判が芳しくない。英ＢＰ社の原油流出事故でトップが鼻から息を抜く英国発音で弁明する姿が毎日のようにテレビに映る。支局の助手は「米国人の広報を雇えばいい」と冷ややか。

　春先まではトヨタ自動車の大量リコールが“社会悪”だった。社長が議会の公聴会出席に追い込まれ、通訳を通した答弁に米メディアは「結局、トヨタは日本の会社だった」と批判的に書いた。

　しかし、議会にはウォール街の金融機関や米保険大手も続々と呼び出され、オバマ政権から「強欲」とおしかりを受ける。大企業は格好の標的で言葉も発音も関係ない。

　あるＢＰ幹部は「私たちは『小さな人々』も気にしている」と発言し米メディアの血祭りに。幹部はスウェーデン人で「市民生活」と言いたかったらしい。「トヨタはこういう失敗はしなかった」と、日系企業関係者の間では評判が高い。（阿部伸哉）