2015年03月20日
正月休みを過ごすためにインターネットで探したフロリダ州マイアミのホテルの予約で失敗した。「特別プランのため返金は一切しません」と明記してあり、4泊分600ドル(約7万円)を失った。
提示の日程が1月の平日だったので、そこを年末の1泊に変えて申し込んだ。ところが届いた確認書は平日の4泊のまま。期間限定の割引プランだったのだ。慌ててホテルに電話したが「残念ですが」と、むなしくお金は引き落とされた。
自分の不注意だが、それを棚上げし「働かずにお金を稼いだのは不公正では?」とメールを送ってみた。
かかってきた電話で単純ミスしたことを説明すると、最後に担当者から「じゃあ、あなたはいくら返してほしいの」との言葉。「全額」と答えたら、全額返ってきた。この間2カ月を要したが、米国社会で交渉することの価値を心から実感した。
かなり厚かましい話とわれながら思う。が、環太平洋連携協定(TPP)で「聖域を認め合う」合意があるのに、日本にごり押しする米国の担当官、その交渉にかける心情が少し分かったような気がした。 (斉場保伸)