2011年06月16日

　日本でも原発事故への不安から、水や食料などの買い占めが起きたが、中国も半端じゃなかった。

　「北京は、まだ塩売ってる？　買っておいて」。東日本大震災が起きた数日後、中国人スタッフのもとに、各地の親戚や友人から電話が入った。すでに、その時には北京中のスーパーから塩が消えていた。

　原因はやはりデマ。その後の中国メディアの分析によると、３月１４日ごろ、上海付近の沿海部で「塩に含まれるヨウ素が放射能に効く」とのデマが発生。瞬く間に中国全土に広がったという。１７日には中国政府が緊急通知を出してやっと収束した。

　この機に乗じてひともうけたくらんだ輩（やから）も。武漢の男性は６．５トン買い占め、返品もできず頭を抱えているという。中国で塩は専売で転売は違法、１人で食べるのに３５００年かかる。なかには、「２００３年に新型肺炎（ＳＡＲＳ）が流行した際に買った塩が、まだ家に残っている」という笑い話まで出てきた。

　ただ、中国人にとって口コミは時に重要。昨年末、北京で車の購買制限が公布される前にもうわさが広がり、１週間で３万台も売れるなどうわさが当たった。今回の塩騒動、株や相場でもうけた人も少なからずいそうだ。

　　（安藤淳）